【米国株強し】サラリーマン投資家の投資実績【2022年3月5週目】

総資産1億円以上を目指す30代サラリーマン投資家の2022年3月5週目（3/28~4/1）の投資実績を公開します。

今週の米国株の動きはウクライナ情勢によるものが主だと思います。金曜日に発表された米国にとっても今後の金融政策に大きな影響を与える重要指標の発表は、来週以降に大きな動きとなる可能性はありますが、ひとまず私のポートフォリオはなんとか堅調に増加してくれました。

たごさくP

現在、投資歴3年目で約1,000万円を運用しています。15年で1億円を目指しています。

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さっそく、今週の投資実績をみていきましょう。

今週の投資実績まとめ

【投資パフォーマンス】

投資資産額（前週からの増減）：12,081,067（+369,147）円　
損益額（前週からの増減）：+1,239,748（+403,230）円
損益率（前週からの増減）：+12%（+4%）

【個別銘柄の週間上昇率のMVPとMWP】

MVP ：$NIO（+11%）・・・ET7を計画通り納車
MWP：$NVDA（-3%）・・・なぜだろうか、、、私のエースよ

【売買銘柄と損益確定額】

購入：なし
売却：なし
今週の損益確定額：０円

先週の投資実績はこちら

今週の投資実績
1. 資産の推移（2020/10/3~2022/4/1）
2. 先週比
今週と来週のイベント
売買銘柄
現在のポートフォリオの構成とパフォーマンス
まとめ

今週の投資実績

資産の推移（2020/10/3~2022/4/1）

4週連続プラスとなり、ようやく損益率も10%を超えました。また最高値を目指して伸びていってほしいものです。しかしながら、ボラティリティが高い状況は続くと思いますので、ぬか喜びせずに短期投資に目を光らせて行こうと思います。

私は長期的な視点で「テクノロジーは発展し続ける」という思いで、グロース株が厳しい中でもテクノロジー株に投資をしていく投資方針をとっています。これはテクノロジー銘柄の指数で代表的なQQQ（Nasdaq100）の推移から見ても長期的な視点に立てば右肩上がりなことがわかります。にしても今回の下げは大きいですけどね😭

たごさくP

ボラティリティ（上げ下げ）が大きいことを不安に感じる方は、『米国株or全世界の指数を愚直に積立投資することが最適解』だと思っています（青点線）。インデックス投資に興味がある方はこちらの記事をご参考ください。

先週比

	今週	先週	前週比
評価額[円]	12,081,067	11,711,920	+369,147
損益額[円]	+1,239,748	+836,518	+403,230
損益率	+12%	+8%	+4%
元本[円]	10,266,999	10,266,999	0

今週も資産は順調に増えております。増えているというよりかは回復していると言ったほうがいいかもしれませんが。まだまだボラティリティの高い状況は続くと思いますので、引き続き短期投資でコツコツ利益を出していきたいなと思っています。

今年の目標1,344万円到達できるかかなり心配していましたが、少し光が見えてきました。なぜ1,344万円かというと、15年で1億円を達成するための3年目における途中経過の金額になります。こちらにシミュレーション方法を記載しています。

たごさくP

円安進みすぎてドル転しづらすぎ。。。

今週と来週のイベント

今週の米国相場の変動はウクライナ情勢です。金曜日に発表された重要指標への反応はまだ小さく、来週以降どのような動きになるのか注目です。

【今週のイベント】

ウクライナ情勢：4回目停戦協議実施（3/29）、ほぼ進展なしか　👉市場反応⭕️→❌
3月米雇用統計：ほぼ市場予想通りの結果　👉市場反応△？
3月ISM製造業指数：市場予想を下回る　👉市場反応⭕️？
ASTR決算発表：売上⭕️、EPS⭕️　👉市場反応⭕️（+10%🥺）

【来週のイベント】

ウクライナ情勢

ASTRの決算が残っていたことをすっかり忘れていましたが、なんとかクリアしたようです。ドリーム枠（塩漬け枠🧂）だったのですっかり忘れていました🙄。

ウクライナ情勢

停戦協議が3/29に実施され、停戦に向けた進展があったとされていましたが、いまだロシアによるウクライナへの軍事侵攻は続いています。

ロシアとウクライナの停戦交渉をめぐり、「NATO=北大西洋条約機構とは別の形の安全保障」など、15の項目を軸に協議が進められていると報じられています。

ウクライナは自国の軍隊は保持する一方で、NATOなど軍事同盟には加盟せず外国軍の基地や兵器を国内に置かない
代わりにアメリカ、イギリス、トルコといった国々がウクライナの安全を保障する

金利

政策金利を決める上で重要な指標である米雇用統計とISM製造指数の発表が4/1にありました。米雇用統計では大方予想通りで雇用の順調な回復が見られましたが（経済にはプラス）、ISM製造指数は予想を下回り、インフレ圧力、サプライチェーン停滞の影響が続いています（経済にマイナス）。これらを受け、5月のFOMCではどの程度利上げされるのかに注目が集まります。

今回のFOMCでは、2022年中に0・25%の利上げ幅で7回分進める見通しを示しましたが、米連邦準備理事会（FRB）のボードメンバーが次回以降のFOMCで0.5%の大幅利上げの実施を示唆しています。これにより、急激な利上げを織り込み金利全体が上昇し、景気が過度に冷え込むとの予想から年限の短い金利が長期金利を上回る「逆イールド」が随所で出現しています。

逆イールドとは、短期金利が長期金利の水準を上回る状態（長短金利の逆転現象）を指します。一般的に、過度な金融不安や過激な政策変動により短期金利が急騰したことで生じるために、その発生後は景気後退が訪れるケースや株価が調整に転じるシグナルとされています。米国の国債市場で2年債国債利回りが、10年債国債の利回りを上回る長短金利の逆転が起きることが代表的な事例となっています。